従業員50人以上の事業所には、ストレスチェックが義務付けられています。従業員とは、正社員だけではなく派遣スタッフやアルバイトも含まれます。個人のストレス度合を把握し、必要があればケアを行い、結果として職場環境を改善することが目的です。受けることは義務ではありません。

それがストレスになる場合もあるからです。回答結果は本人に直接伝わり、事業所が内容を確認することはありません。高ストレスと判断された場合には、申し出れば産業医等に相談するなどのケアが受けられます。その場合、事業所にストレス結果の添付を求められます。

不利益になるのではないかと不安になり、申し出ないことも多々あるので、難しいところです。ストレスチェックの設問は、自分で結果が予想できるほどシンプルです。制度には様々な気遣いが施されていますが、人の気遣いほど細やかであたたかみはありません。制度に基づいたストレスチェックを行うことに加え、常にコミュニケーションを円滑にし、事業所に合わせた予防やケアを行うことが重要です。

デジタル化が進んでいる現在、ストレスチェックまでもパソコンに入力し、人とのつながりは薄れています。気持ちを表現することが上手くできず、心はすれ違うばかり。ストレスチェックを活用して職場環境を改善するには、高ストレスの原因が個人にあるのか事業所にあるのか見極め、従業員の心のケアをするとともに、事業所としての取り組みを考える必要があります。また、受けなかった、受けられなかった従業員を見過ごしてはいけません。

結果を受け止め、どのように活用するのかは、事業所の判断に委ねられます。